新しくマンションを購入するにあたって気になる問題が、隣人・近隣トラブルの有無ですよね。
代表的な隣人・近隣トラブルといえば、生活音や騒音に関する問題ですが、実はそれだけではありません。マンションでは、沢山の世帯が共に生活をし、それぞれのライフスタイル・価値観を持っています。そのため、ほんの些細なことが苦情になってしまい、中には警察に仲介に入ってもらうような大きなトラブルに発展することもあるのです。

この記事では、マンションでよくある隣人・近隣トラブルを7つ紹介し、具体的な対処方法も解説していきます。

できることなら避けたい隣人・近隣トラブル。現在、悩んでいる方は参考にしてみてください。
また、後半では、隣人・近隣トラブルを避けるため、マンション購入前にチェックできる点も紹介しているので、新しい住まいを探している方も是非一読してみてくださいね。

目次

　どんなことで悩んでいる？　よくある隣人・近隣トラブル7選

　あなたならどうする？　隣人・近隣トラブルに悩まされたら……。

　隣人・近隣トラブルを防ぐためには？

　まとめ｜近所に住んでいるからこそ、大ごとにはせず、ストレスの感じない生活を送ろう

どんなことで悩んでいる？　よくある隣人・近隣トラブル7選

まずは、隣人・近隣トラブルにはどのようなものがあるのか、確認していきましょう。

隣人・近隣トラブルにはいくつかの典型的なパターンがあります。

1. 生活音・騒音
2. ペットの飼育、マナー
3. タバコのマナー
4. ゴミの出し方や分別方法
5. 玄関前や廊下などの共有部分の使い方
6. 車や駐車場でのマナー
7. すれ違った時の挨拶

以下では7つのパターンそれぞれについて、具体的にどういったトラブルに発展するのかを紹介していきます。

よくあるトラブル1：生活音・騒音

トラブルに発展する生活音にはドアを閉める音やトイレの水を流す音、他には携帯電話を床に置いていたときの着信バイブレーションが鳴る音などが含まれます。また、子供の走る音や赤ちゃんの泣き声も、マンションの構造によってはトラブルの原因になり得るでしょう。
一方騒音には大音量での音楽の再生や楽器の演奏、必要以上に大きな声での会話や怒鳴り声での喧嘩などが含まれます。

原因を作っている方が思っている以上に音が大きく響いている場合もあるため、解決することが難しいトラブルの一つです。

詳しくはこちら：【原因別】もう悩まない！　マンションでの騒音・防音対策を徹底解説

よくあるトラブル2：ペットの飼育、マナー

ペットの飼育やマナーがトラブルの原因となるのは、ペット可のマンションの場合です。動物の鳴き声やニオイ、糞尿の始末など様々な原因が考えられます。

各マンションが住民の快適な生活を守るために定めている「ペット飼育規約」を守らない飼い主がいることも、トラブルの原因になります。ペットを飼う人と飼わない人の間のペットの飼育方法についての認識の差もあるため、トラブルになりやすいという側面があります。

よくあるトラブル3：タバコのマナー

吸う人と吸わない人での喫煙マナーについての認識の差がトラブルになるのが、タバコに関するトラブルです。
ベランダなどで喫煙していても、タバコの煙が上の階や隣の部屋の窓から室内に入ると、苦情の原因になる場合もあります。また喫煙者のマナーが悪く、ポイ捨てや共用部分での喫煙がトラブルの原因になるケースも考えられます。

よくあるトラブル4：ゴミの出し方や分別方法

別の地域や自治体から引っ越して来た人が、引っ越した先のゴミの出し方や分別を守らずにトラブルになる場合もあります。
これならまだ出し方や分別方法を知ってもらえれば解決できますが、「ゴミ出しの時間を守らない」「ゴミ袋の口がきちんと閉められていない」といった問題の解決は簡単ではありません。またゴミには大いにプライバシーが含まれています。そのため、ゴミを通じたプライバシーの侵害が原因でトラブルが起きる可能性も考えられます。

よくあるトラブル5：玄関前や廊下などの共用部分の使い方

「放火の危険のあるダンボールや新聞紙などの可燃物を、廊下に放置したままの住人がいる」「駐輪場があるにもかかわらず、廊下や玄関前などの共用スペースに自転車を停めている住人がいる」など、共用部分の使い方もトラブルの原因の一つです。
各マンションにはそれぞれルールがあるものの、共用部分を巡るトラブルの原因となる人はルールが通用しない場合も少なくありません。

よくあるトラブル6：車や駐車場でのマナー

「早朝や夜間にエンジンの音がうるさい」「隣の住人の知人が、勝手に自分の駐車スペースに車を停めていた」など車や駐車場を舞台にしてトラブルが起きるケースも少なくありません。
他のパターンでも同じですが、どれくらいのエンジン音がうるさいかというのは個人によって変わります。したがって今まで問題にならなかったものが、新しい住人の価値観で問題視されるという可能性もあります。

よくあるトラブル7：すれ違った時の挨拶

挨拶をする・しないも想像以上に多いトラブルの原因です。
2016年には関西地方のあるマンションで、敷地内の住人の挨拶禁止がルール化されたところがあります。このようなルールができた発端は管理組合の総会で、小学生の親から「知らない人に挨拶されたら逃げるよう教えている。マンションで挨拶するのはやめて欲しい」という要望があったためです。
この提案に対して年配層の住人も「挨拶の返事がなく、気分が悪かった」と言い始め、挨拶禁止のルール化に至りました。このニュースに対しては賛成の意見も反対の意見もあり、マンションでの挨拶における問題の重要性を物語っています。

あなたならどうする？　隣人・近隣トラブルに悩まされたら……。

もし隣人・近隣トラブルに直面したら、みなさんはどのように対処するでしょうか。

以下ではどこに相談すれば、どのように対応してもらえるかを解説します。

直談判や壁を叩いてみる…本当に効果はあるの？

もっとも手っ取り早いのが、「相手に直談判する」という方法です。
生活音や騒音がトラブルの原因である場合は、うるさい部屋の壁を叩いて迷惑していることを伝えるという方法も考えられます。直談判されたり、壁を叩かれた方は、自分が問題のある行動をしていたと気付けるので、効果がないわけではありません。
しかし同時にさらなるトラブルに発展するリスクも抱えています。直談判しに行って逆上されたり、壁を叩いたら相手が部屋にやって来て喧嘩になったりする可能性もあるでしょう。

したがって、この対処法はほとんどギャンブルのようなものなのです。双方が安全に、かつ納得できる結末を迎えるためには、別の方法を検討する必要があるかもしれません。

管理会社や自治体などに相談をしよう

まず、管理会社が住人の間のトラブルに対応してくれるかどうかを確認してみましょう。

多くのマンションで、管理会社は住人の間のトラブルにも対応してくれるはずです。しかし管理会社によっては、契約の時点で「住人の間のトラブルには一切介入しない」という文面を交わす会社もあります。
したがって隣人・近隣トラブルに直面したら、まずは管理会社に対応の可否を確認するべきなのです。

ただし、管理会社が対応してくれるといっても限度はあります。騒音を出す住人に注意通達を送ったり電話で連絡をしたりすることは可能でも、実際に話し合いの場を設けるなどはできない場合も少なくありません。どこからどこまでをやってくれるのかについても、あらかじめ確認しておく必要があるでしょう。

また、住んでいる自治体の市役所や区役所に相談するという方法もあります。
各自治体には日常生活に関する相談を受け付けている「生活課」（自治体によって異なる場合があります）という窓口があり、そこでは相続や離婚、金銭貸借など以外に、隣人・近隣トラブルについての相談も受け付けてくれます。

注意したいのは、自治体が対応してくれる範囲です。多くの場合、自治体はトラブルの原因となっている相手と直接交渉をしたり、問題解決のための手続きを代行したりといった対応はしません。あくまで相談に対する助言をする、というスタンスをとっているからです。
とはいえ客観的、あるいは法的な視点から自分に何ができるのかを明確にするためなら、自治体への相談は大いに役立ちます。

隣人・近隣トラブルへの具体的な対処法として、管理組合の理事会に対応を依頼するという方法も有効です。理事会は、管理組合の業務を遂行する機関です。相談先として、理事会のほかに自治会も考えられるでしょう。
しかし理事会にせよ、管理組合にせよ、自治会にせよ、そもそもそうした組織がトラブルの原因になっているケースも少なくありません。

適切に機能している組織ならば相談する価値はありますが、場合によってはトラブルを増やす危険があることを知っておきましょう。

それでもだめなら、警察や弁護士などに相談を！

管理会社や自治体の対応では状況が改善しない場合は、警察・弁護士に相談すれば法的な措置をとってもらえる可能性があります。ただ、ここでの警察・弁護士への相談は隣人とのトラブルが起きた際に相手に威嚇された、暴力を振るわれるような怖い思いをしたなどを想定しています。

警察に相談する場合、まずは「警察相談専用電話＃9110」に電話をかけてみましょう。警察相談専用電話では犯罪や事故には至っていなくても、ストーカーや悪質商法、隣人・近隣トラブルなどの悩みごとや困りごとの相談を受け付けています。
基本的に警察は事件性がなければ動いてくれませんが、警察相談専用電話では相談に応じてくれるのです。受付時間は平日の午前8時30分から午後5時15分まで、土日祝日及び時間外は一部を除き当直や音声案内が対応しています。もちろん、直接警察署の相談窓口に出向いて相談することもできます。その場合は都道府県警察本部の「警察総合相談室」か、各都道府県の警察署にある「警察総合相談窓口」に相談しましょう。

電話、対面どちらの場合も、相談に対応するのは専門の「警察安全相談員」（警察官、元警察官など）です。もし警察安全相談員に事件性があると判断されれば、捜査担当部門に引き継いで検挙や補導などの法的措置をとってもらえます。

一方事件性がないと判断された場合は、トラブルの原因となっている相手への具体的な対応方法など法律上または事実上の手段についてアドバイスや指導を受けることができます。また状況によっては他の行政機関を紹介されたり、未然に事件を防ぐために警察から指導・警告・説得などを行ってくれたりするケースもあります。

刑法に基づいて対応する警察に対して、今抱えている隣人・近隣トラブルが民法に抵触する場合にも対応してくれるのが弁護士です。
例えば騒音が原因のトラブルの場合、騒音が民法709条に基づく「受忍限度」を超えていれば、法律上の「不法行為」として裁判所に訴えることができます。訴えが認められると、裁判所からの騒音行為の差し止めや損害賠償の請求が行われるのです。

しかし受忍限度の判断を含め、弁護士に依頼をすればそれだけ費用がかかります。相談の段階でまず「法律相談料」がかかり、依頼をすれば「着手金」「接見・面接費用」「報酬金」などが必要です。この他交通費や法的手続きにかかる費用が別途実費で請求されます。場合によっては自分が引っ越した方が低コストになる可能性もあるため、弁護士と相談のうえ、冷静に判断するようにしましょう。

隣人・近隣トラブルを防ぐためには？

ここまで隣人・近隣トラブルに直面した場合の対処法を紹介してきましたが、そもそもトラブルが起こらなければ対処の必要もありません。

以下では、隣人・近隣トラブルを未然に防ぐための3つのポイントを解説します。

住まい購入の前に、きちんと確認を行う

もっとも重要になるのが、実際に転居する前の確認です。隣人・近隣トラブルが発生した時に管理会社が対応してくれるかの確認も必要ですが、それ以外にも下記の4点を確認しておくとよいでしょう。

・自分のライフスタイルと既存の住人のライフスタイルにズレはないか？
朝早く出て夜遅く帰る単身者世帯と、夜は家族で過ごすファミリー世帯では「騒音」と感じる時間帯が違います。「学生が多い」「子供が多い」なども大切なチェックポイントです。

また、小さな子供がいる場合、泣いている声や足音などはトラブルになりやすいです。しかし、購入を検討しているマンションの既存の住人に子供がいる家族が多ければ、泣き声や足音への許容も広いと予想することができます。

購入前にどんな人が住んでいるのか、確認しておきましょう。上下左右は特にトラブルになってしまう可能性が高いので、入念にチェックしておきたいですね。

・ゴミ捨て場や駐輪場など共用部分は適切に利用されているか？
共用部分の使い方にはマンション全体のモラルが現れます。ゴミが散乱していないか、乱雑な駐輪がされていないかなどを確認しましょう。

・現時点で隣人・近隣トラブルはないか？
不動産会社だけでなく、管理会社や管理組合、可能ならば住人にも隣人・近隣トラブルの有無を確認してみましょう。広い視野で情報を集める必要があります。

引越し前にきちんと挨拶をしよう

挨拶もなしにいきなり引っ越し作業で大きな音を立てれば、両隣や上下階（斜め上や斜め下も含む）の住人は何事かと思ってしまいます。
これがきっかけで「常識のない人が引っ越してきた」と思われれば、何かの拍子でトラブルに発展しかねません。引っ越しの挨拶は作業が始まる直前、最悪でも翌日までに済ませておきましょう。もちろん翌日になってしまった場合は、「昨日はご迷惑をおかけしてすみません」などの一言が必要です。

引っ越しの際の挨拶を「古い習慣」と考える人がいるかもしれません。しかし引っ越し先のマンションのコミュニティが強固なものであるほど、既存の住人は「よそ者」に対して過敏になっています。警戒心を解いてもらうためには、まず「得体の知れない人物ではありませんよ」というポーズをとらなければなりません。そのポーズを示すためのもっとも手軽な方法が、引っ越しの際の挨拶なのです。忙しくても、できるだけ時間を見つけて挨拶回りを実践しましょう。

自分がトラブルの原因を作らないよう注意しよう

自分がトラブルの原因にならないことも大切です。隣人・近隣トラブルが起きるのは、他の住人と行動範囲が重なるところ、生活時間がズレるところです。

エントランスや郵便受け、エレベーターや駐輪場にゴミ捨て場など、共用部分での行動には十分な注意が必要です。また他の住人が眠っている時間帯に自分が行動する場合にも、静かな行動を心がけなければなりません。

ただしマンションにおける隣人・近隣トラブルは、ほとんどが上下左右の部屋とのものです。そのため全住人の目に怯えながら生活する必要はありません。自分のできる範囲で、他の住人との適切な距離感を測るようにしましょう。

まとめ｜近所に住んでいるからこそ、大ごとにはせず、ストレスの感じない生活を送ろう

マンションには、専有部分と共用部分があります。しかし、他の住人たちも専有部分を使ってはいても「同じ建物に住む人間同士」です。近い距離感にある相手だからこそ、できる限り騒ぎ立てるべきではありません。トラブルに発展させてしまっては、相手にとっても自分にとってもストレスフルな状況を招くからです。したがって隣人・近隣トラブルに対処する際は、時に当事者以外の第三者の力を借りながら、穏便に解決するようにしましょう。

初めからトラブルが起きないに越したことはありませんが、もしトラブルに直面してしまったら、ぜひここで紹介した対処法を参考にしてみてくださいね。

2017/05/18時点での情報です。